流通用語として使用される「C to C」について、解説しています。
（ヨミ：シートゥーシー）
C to Cとは
C to Cとは、Consumer-to-Consumerの略で、個人と個人（一般消費者）の間で行う取引のことを指します。『C2C』と表記することもあります。
C to Cは、インターネットを通じて、一般消費者同士が物品などの売買を行うもので、インターネットオークションの「ヤフオク！」や、オンラインフリマの「メルカリ」などが代表的なものとして挙げられます。
その他にも、民泊（Airbnb）や、個人間カーシェアリング（Anyca）などのシェアリングエコノミーも、C to Cに含まれます。
C to Cが抱える課題
C to Cは、インターネットの普及に伴って発展してきましたが、信頼関係のない個人間で取引を行うため、商品の品質保証、代金決済などの点において、取引者間に不安がつきまうのが課題です。
そこで、C to Cの課題を解決するサービスとして、法人が第三者として代金決済を仲介エスクローサービスや、売り手側の個人が法人に販売を委託するモデルの「C to B to Cサービス」などが生まれてきています。
エスクローサービスは、商取引の安全性を保証する仲介（第三者預託）サービスのことです。
商談がインターネット上で成立した時点で、売り手と買い手の間に第三者のエスクローサービス提供会社が入ることで、「代金を払ったが商品が届かない」、「商品が偽物・故障品だった」、「商品を送ったが代金が支払われない」などのトラブルを防止する仕組みです。
C to B to Cサービスは、売り主に代わって販売や配送業務を代行するだけでなく、販売する商品の真贋（しんがん）判定なども法人事業者が行うことで、品質保証、代金決済などの課題を解決するビジネスモデルです。
類似・関連ワード
B to Cのように、取引の関係性を表した用語には、次のようなものがあります。
B to B：Business to Business
B to C：Business to Consumer
B to E：Business to Employee
B to G：Business to Government
C to B to C：Consumer to Business to Consumer
D to C：Direct to Consumer
